生命保険の見直しで家計の節約!保険料が家計圧迫の原因に!安くなるポイントと注意点

投稿者: | 2017年7月12日

保険料を安く

 

 

 

保険料を安く!

 

保険料を安くしたい!!

あなたもそんな目的で見直しを考えようかな?

と思っていませんか?

節約を理由に相談する方は沢山います。

 

でも、何故安くなるのでしょう?

本当に安くなるのでしょうか?

安くなるのはいいことなのでしょうか?

 

安くなるということは当然理由があります。

それを知った上で相談しましょう。

 

ここでは安くなる方法ではなく、高い保険の理由を考えてみます。

 

保険会社の違い

保険会社にもいろいろあります。

一部固定給の営業パーソンを中心に顧客獲得する会社。

CMをどんどん流す会社。

他にもスポンサーになったりとか、いろいろありますね。

世に知れ渡っており、みんな知っていたりします。

その分の経費がかかっているからか、保険料は高い印象があります。

こういった場合、保険会社を変えるだけで保険料が下がることがあります。

 

また主契約は高いけれど特約は安いところもあります。
特約まで付けて比較すると、トータルでは安くなるなどです。


年齢や性別、保険料払込期間によって比較すると変わってきたりもします。
若い世代だとA社が安く、ある年齢になるとB社が安くなったり、払込期間を60歳にするとA社の方が安くなるなどです。

 

但し保険会社を変更すると、全く同じ内容ではないこともありますので、そこはよく見極めましょう。

 

特約が盛りだくさんである

主契約が終身保険で30万円や50万円などで、それ以外は特約がいっぱい。

そんな保険をよく見かけます。

主契約という名前が付きながら、何のためにあるのだろう?と不思議に思ってしまうのですが。

加入してる方は担当者に「何のために付いてるんですか?」と質問してみるといいですね。

主契約がなければ特約を付けることができないのですが、その特約の数には驚きます。

以下、どんな時に給付されるものがあるのか紹介しておきますね。

 

  • 死亡・高度障害状態になったとき
  • 特定の疾病(がん、急性心筋梗塞または脳卒中)により所定の状態になったとき
  • 傷害または疾病により所定の身体障害状態になったとき、または不慮の事故により所定の身体障害状態になったとき
  • 傷害または疾病により所定の要介護状態になったとき
  • 重度の高血圧症、重度の糖尿病、慢性腎不全、肝硬変、慢性すい炎で所定の状態になったとき
  • 中等度の要介護状態(目安として公的介護保険の要介護3以上に相当)になり、その状態が180日以上継続していると診断されたとき
  • 軽度の要介護状態(目安として公的介護保険の要介護2以上に相当)になり、その状態が30日、60日、90日、120日、150日あると診断されたとき

 

他にもありますが、これくらいにしておきます。

ここで気が付いていただきたいことがあります。

『所定の状態』『身体障害状態』ってよく出てきていますよね。

これってどんな状態ですか?

例えば、糖尿病になったら給付金が出るなら給付金も受け取りやすいなと思います。

でもそうではないんですよね。

給付金が出やすくて、その病気になる確率も高くて、絶対必要だからなど、そういった理由での特約ならいいのですが、そうでなければ見直しますよね。

死亡だけでなく、いろんな状況に対応している分、保険料は高くなってしまうようです。

 

※所定の状態の一例

責任開始期以後の疾病を原因として、この特約の保険期間中に、急性心筋梗塞を発病し、その急性心筋梗塞の初診日から60日以上、労働の制限を必要とする状態が継続したと医師によって診断されたとき

 

死亡保障の金額が大きい

これはきちんと計算されたものでない場合ですね。

例として『30歳夫婦で子どもが2人』という情報だけで決められていたり。

今現在は多くなくても、数年後には多すぎるという設計になっていたり。

この場合は保障額を下げたり、収入保障保険というものにすれば、保険料を下げることが可能になります。

他にも保障の期間が長い場合などがあります。

 

給付金が出やすい商品である

高ければ駄目ということでもありません。

中には給付金が出やすいからこそ、保険料も高いという場合もあります。

もちろん、高くてしかも給付金が出にくいのは論外ですが。

例えばがんの診断一時金の場合。

1回限り、上皮内がんは出ない、2年経てば復活、1年経てば復活など、条件がいろいろあります。

そうすると、1年経てば復活というのが一番高いはずですね。

他にも『急性心筋梗塞または脳卒中』の保障で給付条件が、所定の状態、手術を受けたとき、入院したとき、とそれぞれ違っていたり。

保障の範囲が同じ三大疾病でも
がん、急性心筋梗塞、脳卒中の場合と、
がん、心疾患、脳血管疾患の場合。

これらはその範囲が全然違っていたりします。

 

この給付金が出やすいから高いというのは大事なところです。

給付条件をよく理解し考えましょう。

 

保障が終身で保険料払込期間が短い

保障の期間が10年更新なのか80歳までなのか終身なのか。

これによっても変わってきます。

例えば医療保険などは若いころであれば10年保障のものは安い傾向にあります。

しかし年齢が上がると高くなっていきます。

終身は保険料は上がりませんが、若いころは10年保障のものより、少し高い傾向にあります。

 

終身保障の保険でも、保険料払込期間によって変わってきます。

終身払い、70歳払い、65歳払い、60歳払い、20年払い、10年払いなど。

10年払いなどは10年間保険料を払えば保障は一生続きます。

その代わり10年間で全ての保険料を払うので、保険料は相当高くなります。

 

貯蓄性のある商品

保険料が最も高いのはおそらくこの商品になります。

特に払込終了後には100%近いかそれ以上の解約返戻金のある商品や、払込終了後に大きな還付金があり、保障もずっと残る商品など。

これらの商品で前述の払込期間を短く設定した場合。

とんでもなく高い保険料になってきます。

だからといって、これは単に高いだけではありません。

自分自身の財産になる保険であることが多いです。

 

保険料を安くする方法

 

このように高い保険の理由を考えれば、安くする方法がみえてきますね。

・保険会社を変える

・多すぎると思われる保障を下げる

・必要性を感じない特約を外す

・非喫煙割引が利用できれば使う

これで保険料が下げられればいいですね。

保障を変更する場合は、本当に変更してもいいかどうか、よく考えてから実行しましょう。

 

気をつけるべき点

 

ここが私が一番伝えたいところでもあります。

保険料を安くするということも大切です。

しかし、保険というのは保険料が先ではないですよね。

先に必要な保障を考え、その結果保険料がわかってきます。

無駄をなくして安くする!ということは大切です。

だからといって、正しい見直しができたかどうかは別の話なのです。

注意点をまとめてみました。

 

  1. 保険料払込期間が変わっている場合

    見直しの結果、60歳払いが終身払いになっていた場合など。
    これでは安くなったように見えますが、支払い期間が長い分、トータルとしては保険料が高くなっているかもしれません。

  2. 給付金が出にくい特約に変更されている場合

    似たような特約名称でも、出やすい保障を出にくいものに変えて、それで安くなりましたで大丈夫でしょうか?
    あなたにとって重要な保障であれば、困りますよね。

  3. 保障額が下げられている場合

    あなたが下がってもいいと思っている保障が下げられていれば、何も問題はありません。
    死亡保障にしても、きちんと計算された上で下がっているなら、問題はありません。
    単に安くすることを目的に保障が下がっていれば、考えなくてはなりません。

  4. 総合的に見ると実は損している場合

    わかりやすい例でいきますと、貯蓄性のある終身保険の保障額を落としたり、終身保険を解約し、定期保険に変えている場合などです。

    保障額自体は同じですが、貯蓄性のものから掛け捨てに変わるわけですね。
    最終的に、お金と保障が両方残るか、何もなければ何も残らないか。

    保険料は確かに安くはなりますが、実は解約するともったいなかったりします。
    家計が厳しく、そうせざるを得ない場合は仕方ありませんが、そうでなければ安くなるという見た目に騙されないように注意しましょう。

    死亡保障のところで述べていますが、終身保険には払済という方法もあります。

  5. 外貨建て保険への切り替えに注意

    円建ての終身保険から外貨建ての終身保険への切り替えをすすめられた場合。
    これも要注意です。
    詳しくは外貨建て終身保険の項目で述べていますが、リスクのある商品ということを理解しておきましょう。

 

安くすることだけに目を奪われない

 

保険料が家計を圧迫しているというのはよくあります。

では究極の方法

それは『保険に入らない』ことです。

おいおい!それじゃ万一のとき困るじゃないか!!

ごもっともです。

ではどういった基準で保険料が高いと感じますか?

例えばテレビであれば、画面が大きいもの、小さいもの、ハイビジョンのもの、4K対応のもの、録画できるもの、いろんな種類がありますよね。

そして値段も当然違ってきます。

しかし『テレビを見る』ということに関しては困りません。

どれを買ってもテレビは見れます。

しかも買ってしまえば自分の好きなときに使えます。

ところが保険はどうでしょうか?

いろんな種類がありますが、すぐには使いません。

ひょっとすると使わないまま終わるかもしれません。

使わないかもしれないものですから、保険料の基準もわかりにくいですね。

よく家計の何%までが保険料として適切というのを聞きますが、そもそも保険料を先に考えているのがおかしいのです。

最も大切なのは、いざという時に本当に必要な保障を考える、ということです。

社会保障制度もありますから、多すぎる保障も必要ありませんし、少ない保障でも足りない分は貯蓄で賄えるのであれば、とことん少ない保障にしてしまうのも一つの方法です。

本当に困ったときに家計を助けてくれるもの。

そういった視点で見直しをされてみると、自然に保険料も下がるケースは多いですよ。

 

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